「まさかっ！」と思うその前に、事前に盗聴対策を実施しましょう。
盗聴器とは、その名の通り「盗み聞き」するための道具です。主として、電波を使う発信機の事を呼び、情報を得る役目をする機器です。
発信する盗聴電波は半径約100～150mの距離に届くとされています。但し、性能によっては1km以上もの距離がでるものもあるそうです。 盗聴器の内部は、電源・集音・送信部などで構成され、室内の音声を高感度マイクで収集し、電波により発信します。盗聴者は受信機を持ち、この音声を聞いたり録音したりします。
盗聴器は、大きく「室内」と「電話」で利用されるタイプに２分類されます。
室内タイプは、室内の中に設置され、遠い場所からその室内の音声を拾うことが可能であり、一般的な室内タイプは、偽造タイプが多く販売されており、二又コンセントや延長コード、ペン、時計、電卓など実に様々な種類があります。
電池式盗聴タイプは、電池がなくなると発信が約1週間で止まります（タイプにより異なります）。コンセント裏に設置するクリップタイプや、二又コンセントなどの電源から供給するタイプは、外さない限り半永久的に盗聴器は作動します。
電話タイプの盗聴器は、電話回線上であればどこにでも設置可能であり、遠い場所でその会話内容を拾うことが可能となります。
但し、携帯電話やデジタル回線の場合は異なります。
電話タイプは、受話器が上がると電波を発信し、電話を切るとその盗聴電波は止まります。つまり、受信機側の自動録音機と併用することで、自動的に会話の内容を録音する可能となります。 また、盗聴器が設置されている電話でかける電話番号は、そのパルス信号やプッシュ音から電話番号の解読が可能となります。そして、電話タイプは回線から電源を供給している為、外さない限り半永久的に盗聴器は作動します。
現在、盗聴器は１０億円産業といわれ「盗聴器」年間約30万器以上が販売されていると言われています。最近、某大手銀行の顧客データが流出し売買されたり、
有名政治家のスキャンダルが脅迫等の犯罪に使われたりといった「盗聴器」の関係する事件が大変増えています。直近では、
大手消費者金融における盗聴関係の一連の事件も記憶に新しい出来事です。
海外の先進諸国では、産業スパイが日常的に行われている国もあります。
そういった国の企業が今後ますます日本に進出してくることが予想されますが、日本では高度IT化社会を迎え、情報産業が急速に発展していく一方で、
「情報の価値」（知的財産権など）だけが向上し、「情報を守る」（自己・自社防衛）という対策の部分に関する環境は未だ整っていないのが現状です。
現代では業界・業態に限らず顧客のデータをはじめとする様々な情報は、
一度流出してしまうと長年大切に積み上げていた信頼は一気にに崩れてしまいます。一度失われた信頼を取り戻すのに莫大な費用と時間をかけてしまいます。
システムを中心とした情報セキュリティ対策は急ピッチ進んでいますが、意外に見落としがちなのが人的要因による情報漏洩・・・つまり「盗聴器」です。
盗撮器の販売自体に適用される法律はありません。現在のものは、非常に高性能で小型化されています。単なる趣味・興味のみならず、 撮った映像をビデオやインターネット等で販売する営利目的ての盗撮行為といった背景をうけ、ここ数年で 盗聴器を上回る勢いで普及してます。
盗撮器の種類を分類すると、
以上の盗撮器は、数万円で販売されており、盗聴器同様に誰でも許可なく購入することが可能です。特にCCDが市場に出回ってから、 小型・高画質が盗撮に非常に向いていると言う点で発売され、年々高性能化しています。ただ見つからないように置くだけで、1ｍｍ～5ｍｍのレンズがピント調節も不要で、 プライバシーを記録してしますのです。また、マイク搭載で盗聴盗撮を同時記録のものや、フルカラー、防水タイプ等、実に多種多様の盗撮器があります。盗撮されやすい場所は、 トイレや更衣室・ホテル・公園・車中・エスカレーター等が多く、CCDカメラや防犯カメラを使用し、無断で映像を記録したり、電波で送って離れた場所で見たり、赤外線投光器をつけ暗闇でも盗撮できる程、その手段は巧妙です。
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